「地域人材と学校の連携により環境教育の活性化を図る」ために、四国ではどのような方法が採用され、実施されているのか、四国の講師派遣制度の調査を行いました。
調査から抽出された課題や成功の理由は、四国における環境教育の活性化のために今後どのような支援が必要であるのかを検討するための基礎資料とします。


調査の結果、以下のような支援があるといいことがわかりました。

１．既存の外部講師への研修や新規登録者に向けた養成講座の実施
・講義スタイルから児童・生徒参加型のワークショップスタイルへの転換を図る。
・各学年の学習内容の把握とそれに応じた話し方の修得を目指す。

２．環境情報の収集および提供
・必要とされている情報を把握する。
・既存の環境関連情報（ＨＰ含む）を提供する。
・「得意な授業内容」「得意とする年齢層」「これまでの実績」等より詳細のわかるプロフィール集を作成する。

３．事前打ち合わせ用チェックシートの作成
・学校と外部講師が情報や目的を共有できるようなシートを作り、
　打ち合わせの必要性を伝える共に、効率化を図る。
　（学校側と講師の教育のねらいを事前に共有する）
・チェックシートづくりを教員と外部講師が一緒に行い、必要事項を共有する。

４．教材の開発および提供
・具体的なものを含むオールインワンパッケージ型教材の開発を行う。
・地元に密着した教材づくりと、ハンドブックの充実を図る。
・環境学習に使える「地域データ」の提供を行う。